SEOでやってはいけないこと｜ペナルティ対象と時代遅れの手法を仕分け

「SEOでやってはいけないこと」を検索すると、キーワードの詰め込みから被リンクの購入、生成AIでの記事量産まで、さまざまな行為がひとまとめのリストで紹介されています。しかし実際には、Googleのペナルティ対象になり得る行為と、単に「今はもう効果がない」だけの時代遅れの手法とでは、対応の緊急度がまったく異なります。すべてを同じ重みで受け止めてしまうと、優先順位を誤って本当に危険な部分への対応が後回しになりかねません。この記事では、両者を切り分けたうえで、自社サイトが該当していないかを確認する手順まで解説します。

SEOで本当に「やってはいけないこと」＝Googleスパムポリシー違反

Googleは検索結果の品質を守るために、明確なスパムポリシーを公開しています。これに違反する行為は、検索順位を意図的に操作しようとする試みとみなされ、ペナルティの対象になり得ます。中小企業のサイト運営で特に注意したいのは以下の行為です。

• キーワードの乱用（同じ語句を不自然に詰め込む）
• 他サイトのコンテンツを無断で複製・転載する「スクレイピングされたコンテンツ」
• 隠しテキストや隠しリンクをページに埋め込む
• 検索順位の操作を目的とした被リンクの購入・売買・大量の相互リンクといった「リンクスパム」
• ユーザーの意図を裏切るクローキング（ユーザーとクローラーに異なる内容を表示する）
• サイトが乗っ取られて悪意のあるコンテンツが埋め込まれる「ハッキングされたコンテンツ」
• 権威のあるドメインの評価だけを目当てに、本来そのサイトに関係のないコンテンツを間借りして公開する「サイトの評判の悪用」
• 更新が途切れたドメインを取得し、過去の評価を流用して上位表示を狙う「有効期限切れドメインの悪用」

2024年以降は「スケールコンテンツの悪用」も明確な違反項目として扱われています。これは、人力か生成AIかを問わず、検索順位の操作を主目的として独自性の低いページを大量に作成する行為を指します。たとえば地域名だけを差し替えたテンプレート記事を大量生産するようなケースが典型例です。生成AIの利用そのものが問題なのではなく、ユーザーの役に立たない内容を量産する点が問われる、とGoogleは説明しています。自社で記事制作を外注している場合も、納品物がこれらの行為に該当していないか、発注前に確認しておくと安心です。

Googleはスパムポリシーについて「検索結果でコンテンツを目立たせるためにユーザーを欺いたり、検索システムを操作しようとしたりする行為」と定義しています。（Google Search Central）

違反した場合に受けるペナルティと実際のリスク

スパムポリシーへの違反が確認されると、Googleは大きく2つの形でサイトに手を打ちます。1つは人の目視によって行われる「手動による対策」で、Search Consoleの「セキュリティと手動による対策」レポートに理由とともに表示されます。もう1つは、SpamBrainと呼ばれる自動システムによる評価の引き下げで、こちらは通知なしに順位が下がったり、検索結果から表示されなくなったりします。

手動による対策を受けた場合は、該当箇所を修正したうえでGoogleに再審査リクエストを送る必要があります。審査には一定の時間がかかるため、修正してすぐに順位が戻るわけではありません。自動システムによる評価の引き下げの場合は、そもそも通知が来ないため気づきにくく、原因不明の順位下落として現れることがほとんどです。だからこそ、日頃からSearch Consoleを定期的に確認し、心当たりのある違反がないかを自分から点検しておく姿勢が欠かせません。

特に注意したいのは、社内では意図していなくても、過去に依頼した外部業者が被リンクを購入していたり、サイトの脆弱性を突かれて第三者にハッキングされ不正なページを埋め込まれていたりするケースです。原因が「自社の行為」でなくても、サイトの評価に影響が及ぶ点は変わりません。

「悪習」ではあるが直接のペナルティ対象ではない時代遅れの手法

一方で、古いSEO解説記事でよく見かける手法の中には、Googleのポリシーに直接違反するわけではないものの、現在ではほとんど効果がなく、労力の無駄になっているものもあります。ペナルティへの恐怖から必要以上に身構えるのではなく、こちらは「やめても損はしない」という位置づけで見直すとよいでしょう。

• meta keywordsタグへのキーワード羅列（現在の検索順位評価には使われていません）
• 文字数さえ多ければ評価されるという文字数至上主義
• ディレクトリ登録サイトや無関係な相互リンク集への登録
• 日本語ドメインを使えば有利になるという説
• W3C文法の準拠度が順位に影響するという説
• とにかくページ数を増やせばサイト全体が強くなるという考え方

これらは順位操作の意図がなければポリシー違反にはなりませんが、時間をかけて実施しても成果につながりにくく、機会損失という意味でのコストがかかります。特に「文字数至上主義」は根強く残っている誤解で、文字数そのものを評価基準にしているわけではなく、ユーザーの疑問に十分答えられた結果として文字数が増えることがある、という順序で捉えるのが正しい理解です。限られたリソースは、後述する確認作業や、ユーザーの検索意図に応える本文の充実に振り向けるほうが効果的です。

自社サイトが該当していないか確認する手順

不安を感じたら、まず次の順番で自社サイトを点検してみましょう。

1. Search Consoleの「セキュリティと手動による対策」で、手動ペナルティを受けていないか確認する
2. 過去の外部発注などで不自然な被リンクが大量についていないか、リンクレポートで棚卸しする
3. 生成AIで作成した記事がある場合、独自の視点や一次情報が含まれているか、ユーザーの役に立つ内容になっているかを見直す
4. サイト内に内容がほぼ同じページが複数存在していないか確認する
5. サイトのCMSやプラグインが古いまま放置されていないか、ハッキングされた形跡がないかを確認する

この5つの確認で問題が見つからなければ、ひとまず「やってはいけないこと」への対応は最低限クリアできています。そのうえで、検索意図に応える構成や一次情報の充実など、前向きな改善に時間を使うほうが結果につながります。逆に1つでも該当する場合は、優先順位をつけて速やかに修正に着手してください。特に手動による対策を受けている場合は、他の改善よりも先に対応すべき最優先事項です。

まとめ

SEOで「やってはいけないこと」には、Googleのスパムポリシーに違反し実際にペナルティのリスクがある行為と、単に効果が薄れた時代遅れの手法とが混在しています。まずは前者に該当していないかを優先的に確認し、後者については無理にゼロにしようと焦る必要はありません。どちらに時間をかけるべきかを見極めることが、限られたリソースで成果を出す近道です。

とはいえ、自社だけで違反の有無や優先順位を正確に判断するのは簡単ではありません。オモイカネでは、サイト診断からコンテンツ改善、AIを活用したチェック体制の構築まで、中小企業の実情に合わせたマーケティング支援を行っています。お気軽にご相談ください。